「温室効果ガスの削減など、各国は気候変動対策を行う義務を負う」国際司法裁判所（ICJ）は７月23日、勧告の意見を言い渡しました。
国連総会が2023年に ICJへ勧告するよう決議したのに基づいて、太陽光など再生可能エネルギーの推進を世界にプッシュしたのです。
これで太陽光発電などの自然エネルギーが世界中で増え、発電装置の製造や設置に必要な鉄、アルミニウム、希少資源などの採掘、運搬、精錬、加工などで、多量の化石燃料が燃焼させられて、炭素の黒いチリと、二酸化炭素が大気中に排出して、温暖化が進み、熱波、干ばつ、山火事、豪雨、洪水などがさらに多く起こります。
世界中が地球温暖化で被害を受け、悩まされているのですから、自然エネルギーを推進すると、装置の設置までに温暖化ガスが増え、地球の温暖化が進むことを、自治体、国、国連に知らせましょう。
